速報！地域包括医療病棟入院料の役割と活用余地—GHC分析

　「Gem Med」を運営するグローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC）は、無料の経営分析レポート「 LEAP JOURNAL（リープ・ジャーナル）」を毎月提供しています。病院経営の専門コンサルタントが旬なテーマを選び、詳細なデータ分析の結果に基づいて記事を執筆。「EVE」、「病院ダッシュボードΧ （カイ）」、「病院ダッシュボードΧZERO（ゼロ）」、GHCのコンサルティングサービスをご利用病院が無料提供の対象です。

　5月10日発行の「LEAP JOURNAL」で掲載した特集企画【速報！地域包括医療病棟入院料の役割と活用余地】のサマリーを以下に紹介します。

【目的】
　今月号は、24年度診療報酬改定で新設された「地域包括医療病棟入院料」の役割と活用余地について解説。1日単価が3,751点未満になる症例割合や、どのような疾患が入棟候補になりうるのか、各病院の入棟候補症例割合はどの程度なのか等を分析。分析結果から、「地域包括医療病棟」を検討するうえで、各医療機関が留意すべきポイントをまとめた。

【方法】

　以下について分析しました。
(1)「地域包括医療病棟」における1日単価の最頻値を集計
(2)1日単価が3,751点未満になる症例割合
(3)1日単価が3,751点未満の症例が多い疾患

【結果】詳細はLEAP JOURNALにて

(1)集計結果は「地域包括医療病棟入院料＋注加算」が3,751点となった
(2)入院初日に一般病棟に入室し、転棟をせずそのまま退院した対象症例のうち4割から6割が3,751点未満となる施設が多い
(3) 白内障、鼠径ヘルニア、股関節・大腿近位の骨折の順に3,751点未満の症例数が多い

【考察・結論・提言】

　「地域包括医療病棟」は急性期一般病棟と地域包括ケア病棟の中間的な役割と位置づけられているなか、地域でそうした役割を期待されている、あるいは、その役割を担っている病院は、分析結果を参考に、院内の運用ルールやスタッフの意識改革を推進し、地域包括医療病棟の届出を検討して頂きたい。

【「 LEAP JOURNAL（リープ・ジャーナル）」について】

・GHCとメディカル・データ・ビジョン社（MDV）が共同開発したDPC分析ソフト「EVE」ユーザーへのサービスの一環として2008年に創刊した経営分析レポート
・「病院ダッシュボードΧ （カイ）」や「病院ダッシュボードΧZERO（ゼロ）」、GHCコンサルティングサービスをご利用いただく病院は無料で購読できる経営分析レポート
・GHCの病院ベンチマーク参加病院数は国内最大。たとえばがん診療連携拠点病院では施設数、症例数共に6割を超え、より高い精度のベンチマーク分析が実現可能であり、まさに究極のベンチマーク
・病院経営の専門コンサルタントが執筆し、▼経営に大きな影響を及ぼすテーマを取り上げる「特集」▼経営課題の発見方法や課題の改善手順などを指南する「ワンポイントレッスン」—の2つのコンテンツで構成
・新規お申し込みは「新規お申込み」より

「 LEAP JOURNAL（リープ・ジャーナル）」本体を読んでみたい」と思われた病院は、是非、GHCの病院経営支援ツール「病院ダッシュボードΧ （カイ）」または無料病院経営支援ツール「病院ダッシュボードΧZERO（ゼロ）」をお申込みください。

中村伸太郎（なかむら・しんたろう）
	コンサルティング部門マネジャー。東京工業大学大学院理工学研究科材料工学専攻修士課程卒業。DPC分析、財務分析、事業戦略立案、看護必要度分析、リハ分析、病床戦略検討などを得意とし、全国の病院改善プロジェクトに従事。日本病院会が出来高算定病院向けに提供するシステム「JHAstis」の社内プロジェクトリーダーも務める。
神尾康介（かみお・こうすけ）
	コンサルティング部門コンサルタント。金沢大学医薬保健学総合研究科保健学博士前期課程卒業。理学療法士、医療経営士。訪問看護の経験からマーケット分析・地域連携支援などを得意とし、リハビリテーション経験を活かしたリハビリテーション室の改善提案などを行う。

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