日本病院学会の特別講演で渡辺が講演、コロナ後の経営に欠かせない集患、PFM、手術室効率化

　グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC）は9月21～22日に開催された日本病院学会で、GHC代表取締役社長の渡辺幸子が特別講演「afterコロナの世界～病院を取り巻く環境の変化、そして病院経営はどう変わるのか～」と題して講演。コロナ後の経営に欠かせない戦略的集患、PFM（Patient Flow Management）、手術室運用の効率化をテーマに、それぞれの考え方や改善活動の手順などについて解説しました。

　渡辺（以下の写真左）が講演したのは学会2日目となる22日の「特別講演6」。座長は日本病院会岩手県支部長で岩手県八幡平市病院事業管理者・岩手県立中央病院名誉院長の望月泉氏（同右）が務めました。

　講演では、新型コロナウイルス感染拡大の前後における患者の受療行動について、医療ビッグデータを用いて分析。2022年度においても外来患者の受診控えが続いており、特に肺炎やウイルス性腸炎などの感染症が激減していることが分かりました（参考記事『過去最高121病院が参加、第16回CQI研究会開催、がん医療均てん化の第一歩は「ベンチマーク分析」』、参考動画『COVID-19の影響 CQI研究会2023』）。今後、このような状況や2024年4月から始まる医師の働き方改革を踏まえた病院経営が必要で、その中でもいくつかの重要なテーマを紹介するとともに、それらをどのように病院経営に生かしていくか、それぞれの考え方をデータに基づいて説明していきました。

　紹介した主なテーマは、戦略的集患、PFM、手術室運用の効率化。それぞれ、GHCがサービス提供する病院経営支援システム「病院ダッシュボードχ（カイ）」や無料の経営分析ツール「病院ダッシュボードχ ZERO」を用いた分析資料などを紹介しながら、着目すべきデータ、改善すべき課題をどのように見つけていくのか、など改善活動のスタートラインからの具体的な改善手順を、一つひとつ丁寧に解説しました。

　学会1日目の21日のランチョンセミナーでは、GHCシニアマネジャーの湯原淳平（以下写真）が「診療報酬・介護報酬　同時改定までにすべき３つのこと」と題して講演。座長は渡辺が務めました。講演では、（1）2022年度診療報酬改定への取り組み評価、（2）病床管理、集患、退院支援への取り組み、（3）コロナ後の稼働、患者層、重症度を考慮した病床機能、規模の検討――の3つの視点から診療報酬・介護報酬の同時改定までにすべきことを解説していきました。

　湯原と当社が運営する医療関連ニュースサイト「GemMed」の編集主幹である鳥海和輝が講演する「2024年度　診療報酬改定セミナー」が11月から開催されます。前回は約500病院が参加。「完全WEB開催（オンデマンド方式）」「新たな情報が出るたびに、随時動画を追加/更新」「期間中、どれだけ見ていただいても一定金額」が魅力の大人気セミナーですので、ご興味がある方はぜひ参加をご検討ください。

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