2020.12.29
病院経営のコンサルティングなどを行う株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン(GHC ※1=本社・東京都新宿区、代表取締役社長・渡辺幸子)は12月29日、新型コロナウイルス感染症の拡大で指摘される「医療崩壊」の真実について、識者が語る連載企画を開始しました。初回はLINEやGoogleと連携した独自のコロナ対策を模索してきた慶應義塾大学医学部・宮田裕章教授(写真)です。
開始した連載企画は「識者が語る『医療崩壊の真実』」。医療政策や病院経営、医療ビッグデータなどの識者をインタビューし、マスメディアが指摘する「病床逼迫」や「医療崩壊」の真実に、データ分析の側面から検証する連載企画です。
連載は、当社ホームページのコラム枠「GHCコラム」で掲載。テキストベースの記事のほか、収録したインタビューの動画も順次、公開します。
初回の見どころは以下の通りです。
◆「未来を変える」ことこそが、データ本来の価値―慶應義塾大学医学部・宮田裕章教授(上)
・感染対策と経済を両立するデータ
・Googleと北海道が変えた未来
・医療連携、コロナ前からの課題が露呈
◆「医療の定義」が変化、テックジャイアントの驚異に備えよ―慶應義塾大学医学部・宮田裕章教授(下)
※2021年1月5日公開予定
・病院個別のマネジメントだけでは限界も
・カギ握る日本のかかりつけ医制度
・最大「多様」の最大幸福
次回以降も注目の識者へインタビューします。当社は「病床過剰なのに病床逼迫のなぜ」をデータで徹底検証するとともに、日本病院会・相澤孝夫会長へインタビューした『医療崩壊の真実』(※2)をこのほど上梓しました。今後もさまざまな角度からデータ分析を行うとともに、各界の識者の声に耳を傾け、引き続き定量・定性の両面で、持続可能な医療提供体制に必要な情報収集を行い、定期的な情報発信を行っていきます。
(※1)株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン
医療専門職、ヘルスケア企業出身者、IT専門家らで構成される経営コンサルティングファーム。急速な高齢化で社会保障財政の破たんが懸念される中、「質の高い医療を最適なコストで」という理念を実践する具体的な手法として、米国流の医療マネジメント手法「ベンチマーク分析」を日本に初めて持ち込み、広めたパイオニアです。
(※2)『医療崩壊の真実』
コロナ禍の医療ビッグデータ分析で、メディアが報じる「医療崩壊」とは全く異なる真実が浮き彫りになった。新型コロナウイルスであぶり出された日本の医療提供体制の問題点を、データジャーナリズムで明らかにする渾身のノンフィクション。日本病院会の相澤孝夫会長との鼎談も収録。詳細はこちら
広報部 | |
事例やコラム、お役立ち資料などのウェブコンテンツのほか、チラシやパンフレットなどを作成。一般紙や専門誌への寄稿、プレスリリース配信、メディア対応、各種イベント運営などを担当する。 |
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