2009年09月10日
病院選択に必要な情報を入手できたのは2割
9月7日、厚生労働省から「平成20年受療行動調査の概況」が公表されました。
これは、受療の状況や受けた医療に対する満足度などを調査したもので、全国の一般病院を利用する患者（外来・入院）を対象に、層化無作為抽出した一般病院500施設を利用する患者さんを調査の客体としています。調査期間は、昨年10月21日から23日のうちのいずれか1日。有効回答数は、外来154,185（回収率76.1%）、入院100,946（回収率83.3%）でした。
まず、患者さんが病院を選択する際に必要とした情報と入手できた情報を複数回答でたずねた設問では、外来の場合、「必要」との回答が最も多かったのが、「医師などの専門性や経歴」（48.5%）。次いで、「受けることができる検査や治療方法の詳細」（47.7%、「安全のための取り組み」（34.7%）でした。ただし、これらの情報を必要と回答した人のうち、実際に「入手できた」としているのは、それぞれ14.7%、13.7%、5.5%といずれも低い割合であることがわかりました。
入院の場合、「必要」な情報として挙げられた上位3つは、「受けることができる検査や治療方法の詳細」（50.8%）、「医師などの専門性や経歴」（49.6%）、「治療に要する平均的な入院期間」（43.7%）。これらが「入手できた」と回答したのは、「必要」とした人のうち、それぞれ21.4%、16.6%、21.5%でした。
外来、入院ともに、ニーズのある情報と実際に入手できる情報には乖離があるようです。
このほかの設問は、下記のとおりです。
○病院を選択する際の情報源
○診療科の選択
○診察前の待ち時間・診察時間
○医師などから受けた診療に関する説明の状況・理解度
○重複受診を含む受療状況
○今後の治療・療養の希望
○満足度
○不満を感じたときの行動
これらの結果は、厚労省のホームページにアップされています。
ご関心のある方は、下記にアクセスください。
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jyuryo/09/index.html
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