GHC主催「診療報酬改定直前セミナー」の模様について各メディアで紹介

4月、新年度とともに新たな診療報酬制度がスタートしました！同改定に関する「診療報酬改定直前セミナー」を3月31日、GHC主催で開催いたしました。春の嵐が吹き荒れるなか、同セミナーには、医療関係者、マスコミ関係者などあわせて150名以上の方々にご参加いただきました。強風のなか、お越しいただきました皆様には心より感謝いたします。ありがとうございました！会場風景

同セミナーでは、厚労省保険局医療課課長　鈴木康裕氏、株式会社MM オフィス代表取締役　工藤高氏、米国グローバルヘルス財団理事長　アキよしかわ、株式会社　グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン代表取締役社長　渡辺幸子が講演。各講演とも、大変充実した内容で、参加いただいたマスコミ関係者の方々にも「大変内容の濃いセミナーだった」と好評でした。なかには早速、記事にしていただいたメディアの方もいらっしゃいました。詳しくは下記からご覧ください。 CBニュース ●鈴木課長「診療報酬、近々マイナス改定も」- 高度急性期の報酬は2倍に http://www.cabrain.net/news/article/newsId/36947.html インナビネット ●グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンが診療報酬改定の対応をテーマにしたセミナーを開催 http://www.innervision.co.jp/05report/2012/05r_20120503.html 各記事にも記されておりましたが、同セミナーには、平成24年度診療報酬改定の舵を取った厚労省の鈴木氏に登壇していただきました。そうしたことによって、「政策側」のメッセージと、「現場」を熟知している医療コンサルタントの意見を参加者は、同時に聴き比較することができたため、診療報酬に関する理解をさらに深めることができたと思います。では、各講演のポイントについて報告いたします。まず、鈴木氏は、冒頭から平成22年度、平成24年度と2回連続でプラス改定になったことについて触れ、「おそらく近々、マイナス改定になる」と発言。その時に備えて各医療機関には最近の2回の診療報酬改定によって生じた「一定程度の余裕資金」を「将来のために有効活用してほしい」と訴えました。また、質疑応答では、DPC病院の医療機関群について「3群を分類していくのか、そのままでいくかについては、今後考えていく」と述べ、医療機関群の分類がさらに細分化されていく可能性があることを示唆しました。厚労省　鈴木氏

渡辺は、平成24年度改定における増収インパクトシミュレーションをメインにスライドとともに説明。そのなかでDPC病院の医療機関群の実績要件の外保連の手術指数を導く非公開の計算方式についてGHC独自の見解を示しました。最後に「患者のニーズを最優先」に考え、「地域に求められる、医療機関になること」の重要性を述べ、「目先の改定にとらわれない長期的ビジョンをもつこと」を訴えました。 GHC　渡辺

よしかわは、「病院ダッシュボード」の「患者エリア分析」機能を実際に操作しながら、マーケティング調査や集患対策が、今後の病院の経営戦略には必要不可欠であることを説明しました。さらに「病院ダッシュボード」の「新制度シミュレーション」機能を利用し、診療科や症例別に平成22年度改定と比較し、どのくらいの増収・減収になったのかを示しました。最後に「10年後、20年後を見据えた経営戦略の大切さ」を強調しました。米国グローバルヘルス財団　よしかわ

工藤氏は、平成24年改定に向けて、急性期病院が対応すべき5つのキーワードとして「救急医療体制の充実」、「医療と介護の連携、院内連携の充実」、「早期リハビリ体制の充実」、「チーム医療の充実」、「戦略的に必要な部署の職員を増やす」を提案。各項目について独自に分析した資料などとともに工藤氏の考えを示していきました。 MMオフィス　工藤氏

4時間という長時間にも及ぶ、セミナーだったにもかかわらず、参加者は終始、集中して各講演に聴き入っていました。

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