2013年01月25日
名古屋第一赤十字病院 小林陽一郎院長にインタビュー!! vol.1
1937年に設立された
名古屋第一赤十字病院は、75年にわたり名古屋市の地域医療を守ってきた高度急性期病院です。総合周産期母子医療、救命・救急、および地域中核災害医療の各センター、地域医療支援病院、地域がん診療連携拠点病院の指定を受けており、同病院で治療を受けたいという患者は後を絶ちません。弊社では、2011年からコンサルティングを実施しています。今回、マネジャー
鈴木啓介が代表取締役社長
渡辺幸子とともに、
小林陽一郎院長に同院における人材活用のポイントや経営戦略に関する取り組みなどをお聞きしました。インタビューの模様を2回に分けてGHCブログにて紹介いたします！（文中、敬称略）
病院経営と文化の醸成
鈴木 貴院では、小林院長をはじめ、病院経営に携わっているさまざまなスタッフから診療報酬に左右されない、医療における「
王道を進むべき」という信念がひしひしと感じられます。このような文化は昔から根付いるのでしょうか。
小林 そもそも愛知県には県立の総合病院がないため、赤十字病院が県立病院の役割を担ってきました。自治体も、昔からそうした公的な医療を当院に提供してほしいと考えています。例えば、現在建設中のバースセンターに関しても、公的な役割を期待されていますし、
地域に求められている医療の提供に注力する院内風土が自然と培われてきたのだと思います。
渡辺 東日本大震災の救援活動だけでなく、赤十字の日頃からのボランティアは本当に素晴らしいですね。
小林 そうした地道な活動が患者の信頼を構築し、赤十字病院で是非治療をしたいという要望にもつながっているのだと思います。
急を要さない手術の場合でも、赤十字で手術をしたいという患者もいるくらいです。だからこそ、地域でのあり方を認識して、急性期病院としての役割を大切にしたいと思っています。
渡辺 ここ5、6年位だと思いますが、厚生労働省が優良病院のモデルを勉強し始めています。また、そのモデルを参考に診療報酬の点数をつけるようになってきたところもあり、質の高い医療を提供している病院がきちんと評価されるようになってきていると思います。
小林 2012年度診療報酬改定は、私どもには追い風になっています。渡辺社長の資料の中に、今回の診療報酬改定で評価された病院の要件として「
公益性」「
急性期らしさ」「
チーム医療」「
地域連携」というキーワードが示されていましたが、それらは総て７つの基本方針に組み込まれており、当院の取り組みによく当てはまっていました。地域医療の中核を担う病院として、継続して取り組んできた周産期、小児科などの不採算の部門についても、係数としてしっかり評価されており、これまでの方向性と取り組みは間違っていないと確信しました。
この続きは、来週の金曜日（2月1日）のブログにて、紹介いたします。
お楽しみに！
小林陽一郎院長
※名古屋第一赤十字病院の取り組みは以下の実績紹介にも掲載しております。
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| 広報部 |
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事例やコラム、お役立ち資料などのウェブコンテンツのほか、チラシやパンフレットなどを作成。一般紙や専門誌への寄稿、プレスリリース配信、メディア対応、各種イベント運営などを担当する。
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