医療ビッグデータに基づく高精度な実証分析サービスのご紹介

「データ分析支援サービス」のご紹介

国内最大級の医療ビッグデータと実態調査で
高精度な臨床現場の今をワンストップ提供
国内最大規模のDPCデータによる分析に基づき、データ可視化の専門家が、製薬企業・医療機器メーカーなどのヘルスケア企業が求めるデータ分析を支援します。 医療従事者や患者への実態調査も実施。 どこよりも高精度な臨床現場の今が分かる資料をワンストップでご提供します。

臨床現場の今が分かる

7割のリアルワールドデータ
※がん診療拠点病院等の
DPC データ保有率

データ保有病院数

1000病院

データ利活用・インタビュー調査

ワンストップ提供

「データ分析支援サービス」とは

貴社は本当に知りたい精度で、薬物療法の現実を把握できますか︖
「進歩の目覚ましいがん薬物療法の現実を把握できているのか…」
このような悩みを抱えているヘルスケア企業のマーケティング担当者はいらっしゃいませんか。
当社なら、以下の3 つの強みを生かした高精度なデータ分析支援サービスをご提供します。

強み
01
日本最大級
DPCデータ
強み
02
専門性の高い解析技術
臨床現場を可視化
強み
03
医療者との
豊富なネットワーク

臨床現場のリアルをワンストップで
ワンストップ・サービス︓3 つの強みは当社だけの強みに―

病院の経営コンサルティングを行い、医療ビッグデータを扱う当社だからこそ、
▽データ利活用▽データ分析▽インタビュー調査―
のすべてをワンストップで提供することができます。

ニーズ
●豊富なデータを利活用したい
●データ分析してほしい
●インタビュー調査もしたい
豊富なデータを
利活用したい
データ分析してほしい
インタビュー調査も
したい
データは利用許諾内の利用を厳守しております
当社
強み
01
国内最大級の
DPC診療データ
強み
02
専門性の高い
解析技術
強み
03
医療者の豊富な
ネットワーク
強み
01

がん領域7割保有
国内最大規模の医療ビッグデータ

当社は厚労省に次ぐDPC データを保有する国内最大規模の医療ビッグデータカンパニーです。

データ保有病院数

1000病院

DPC病院

DPC病院の約50%をカバー

900病院

がん診療連携拠点病院

がん拠点病院の約70%をカバー

300病院
強み
02

データ分析の専門家が医療の詳細を可視化

データは問題解決の決定打――。

それを決定付けるのは、分析者の力量です。場合によっては、路頭に迷わせたり、あらぬ方向へ追いやるのが、データが持つもう一つの負の側面です。

データ分析を担当する当社の専門コンサルタントは、医療専門職であり、医療専門のデータサイエンティストです。日々の業務で臨床現場の実態を熟知し、現場スタッフと対等に議論できる専門コンサルタントだからこそ、臨床現場の実態(リアル)に迫るデータ分析をご提供できます。

分子標的薬の使用に必要な遺伝子検査の項目別実施率推移
強み
03

臨床現場のリアルに迫ることができる
当社のインタビュー調査

全国の病院ネットワークと医療ビッグデータを軸に、的確な臨床現場へインタビュー調査できることが、
当社サービス最大の強みです。

Real Target

最適なインタビュー施設の選定

事前分析とそれに基づく仮説立てで本当にインタビューすべき最適な病院を選定します。
Real Question

臨床現場への的確なインタビュー

経験豊富なコンサルタントだからこそ、臨床現場のスタッフが話しやすい質問内容を設計。スタッフの潜在意識をも引き出します。
Real Issue

本当の論点に迫る深い分析結果

臨床現場の実態を引き出すインタビューは、本当の論点(イシュー)を明らかにします。インタビュー結果も踏まえた追加の深掘り分析も可能です。

仮説検証に対し最適なインタビュー調査を実施します

仮説検証やさまざまなお悩みやを解決するインタビューを、最適な病院・職種を選定し、あなたが望む真実に迫ります。

インタビュー調査ご要望例
処方医の薬剤スイッチング理由について、第三者からの客観的なインタビュー結果が知りたい…
開発中の新製品に対する臨床現場の反応が知りたい…
発売中の製品の売り上げ変動要因が知りたい…
自社の認知印象患者患者会の興味関心を知りたい…
インタビュー調査対象者例
臨床現場
医師 看護師 薬剤師 医事課、用度課など事務職員 その他メディカルスタッフ
患者会
患者

お悩み別成功事例

国内最大規模のDPCデータを用いた「データ分析支援サービス」なので、さまざまなお悩みに対応したベストプラクティスをご提供することができます。

事例
01

データ量が少ない

A社(解析専任チーム)
A社(解析専任チーム)
期待した結果が得られているか不安。
他データとの整合性がとれないのでは?
データ分析サービスをご活用後
ほとんどが大病院(DPC対象病院)のDPCデータを用いて改めてデータ解析。
納得のデータを用いてマーケティング活動に従事。
事例
02

データが古く説得力がない

B社(データサイエンティスト)
B社(データサイエンティスト)
NDBなど公的データの活用だとデータが古く、
現場の納得を得づらい
データ分析サービスをご活用後
リアルワールドデータであるDPCデータを用いることで、
臨床現場のタイムリーなニーズを可視化することに成功。
事例
03

忙しくて身動きが取れない

C社(データ分析担当)
C社(データ分析担当)
データもツールも用意されているが、
分析する時間が取れない
データ分析サービスをご活用後
企画、データ、分析、資料作成、医療現場へのヒアリングまですべてをワンストップで依頼。
手間なく欲しい情報が入手できた。

当社のご紹介

Mission
医療と経営の質向上に全知を傾け、
医療の発展
に寄与する
Vision
常に革新的なサービスを開発し、
国民と地域を守る「ビジョナリー・ホスピタル」の
進化・発展(Leap)に貢献する
当社の
取り組み

医療資格者がコンサルタント
クライアント数は800病院超

医師や看護師など医療資格者が在籍する急性期病院の経営コンサルティングファーム。最大1000病院の診療データをベースに、医療と経営の質向上を目指したコンサルティングおよび経営分析システム「病院ダッシュボードχ(カイ)」を提供する。累計クライアント数は800病院超

日本病院会と業務提携して中小出来高病院向け経営分析レポート「JHAstis(ジャスティス)」の執筆・配信を担当する。がん診療拠点病院の4 割が参加する「CQI 研究会の事務局や米メイヨークリニックとの共同研究など国内外の医療機関等との研究事業も精力的に行う。

財務省の「財政制度等審議会 財政制度分科会」や日本集中治療医学会の活動に必要なデータ分析を手がけたほか、「コロナ危機下の医療提供体制と医療機関の経営問題についての研究会」では委員も務め、今後の医療提供体制の構築に向けて、国を支える極めて重要なデータ分析を担当した。

主な著書・論文
著書
日米がん格差』(講談社、2019)、
医療崩壊の真実』(エムディーエヌコーポレーション、2020)
論文
“Japanʼ s Failure in Pharmaceuticals: Why is the World Saying ʻNo” to Japanese Drugs?” The Georgia Tech Center for International Business Education and Research Working Paper (1997)、
“Japanʼ s Failure in Pharmaceuticals: The Toxic Effects of Price Controls,” Japan Studies Review(1999)、
「患者や市民にとって“医療機関の選択に役立つ医療情報” の提供体制を構築する」、医療政策人材養成講座(HSP)、(2009)、
“The Benchmark Analysis of Gastric, Colorectal and Rectal Cancer Pathways: Toward Establishing Standardized Clinical Pathway in the Cancer Care” Japanese Journal of Clinical Oncology(2011)、
“Taking the leap to make bundled payments work Incentives drive realities in American, Japanese healthcare systems” Medical Group Management Association (2015 Sep; Vol. 1.)、
“Geographic variation in surgical outcomes and cost between the United States and Japan” American Journal of Managed Care (2016 Sep;22(9):600-7)、
“The impact of carperitide usage on the cost of hospitalization and outcome in patients with acute heart failure High value care vs. low value care campaign in Japan” International Journal of Cardiology (2017)、
“Cancer in the Time of COVID-19 in Japan: Collateral Damage” Collateral Global (2021)、
<特集>過剰医療と過少医療の実態︓財政への影響「COVID-19 パンデミックでの患者の受療行動と医療機関の収益への影響」など『フィナンシャル・ レビュー 』(2022)、
“The paradox of the COVID-19 pandemic: the impact on patient demand in Japanese hospitals” Health Policy (2022) など。
掲載
メディア

外部評価機関が「優良」認定
メディア掲載多数、各種団体と連携も

信頼されるコンサルティング

日本経済新聞社と独調査会社スタティスタの共同調査「日本優良コンサルティング会社」を受賞しました。

日本優良コンサルティング会社2022

世論を動かす先進的な取り組み

当社の取り組みは、財務省、日本放送協会などテレビ、新聞、雑誌等でも多数取り上げられています。

先進的な取り組み

医療の質向上をめざした
ネットワークを構築

患者目線のサービス提供、研究活動を通じて、各種団体とのつながりもあります。

医療の質向上をめざしたネットワーク

なぜ、「データ分析支援サービス」を提供するのか

提供理由
01
当事者

データサイエンティストが
突如、がんサバイバーに

当社創業者のアキよしかわ(写真)は2014 年、ステージ3B の大腸がんと診断されました。手術と壮絶な苦しみを伴った抗がん剤治療を経て今、発症10 年が過ぎようとしています(日米での闘病を経て上梓した『日米がん格差』)。

これまで国際経済学者、データサイエンティストとして病院経営のデータに慣れ勤しんできたアキですが、闘病生活を経て、データの見え方がガラリと変わったと言います。データの裏にある臨床現場の数々の努力、悩み、優しさなど。どうすれば、臨床現場と患者の「リアル」を、広く伝えることができるのか――。

そんながんサバイバーの思いが、「データ分析支援サービスを提供する」原動力になっています。

提供理由
02
専門家集団

信頼の医療ビッグデータを持つ使命

日本の医療の質は、病院間でバラつきが大きいことをご存知ですか。

下記図表は、当社と米スタンフォード大学による共同研究の結果です。日本は術後死亡率など医療の質に関するバラつきが米国よりも大きい一方、米国は日本よりも医療費のバラつきが大きいということが分かりました。

このような事実は、国内最大規模の医療ビッグデータを用いたからこそ分かりました。限られたn 数の病院や患者のデータでは、明らかにすることができなかった事実です。限られたデータでは、誤った事実がミスリードへ導く危険性すらあります。

当社は信頼の医療ビッグデータを保有することに加えて、医療現場を知り、データ分析のプロでもある当社コンサルタントが、日米の専門家たちと議論を重ね、たどり着くべき事実へと導きます。それこそが、わたしたちの使命だからです。

米国に比べ、医療の質におけるバラつきが大きい日本
(注)5つの術式における変動係数の日米比較。左に行くほどバラつきが小さく、右に行くほどバラつきが大きい
(出所)Geographic variation in surgical outcomes and cost between the United States and Japan, The American Journal of Managed Care(2016)を基にウェッジ作成
* Hurley, Schoemaker, Morton, Wren, Vogt, Watanabe,Yoshikawa, Bhattacharya, “Geographic variation in surgical outcomes and cost between the United States and Japan” American Journal of Managed Care (2016 Sep;22(9):600-7) *「 がん治療の落とし穴~見える化で質の向上を」(Wedge, 2017 年 10 月)
提供理由
03
患者支援

医療の中心「患者」の
不安や疑問に寄り添う

「患者の不安や疑問を、一緒に医療ビッグデータで明らかにしていきましょう」

当社がNPO 法人肺がん患者会ワンステップを主催する長谷川一男氏と会合し、それをきっかけに実現したのが、肺がん遺伝子検査のデータ分析(下記図表)です。

がん治療の現場に激変をもたらしている「分子標的薬」ですが、その使用に必要な検査の実態をデータで明らかにしました。長谷川氏の「もしも患者が治療の可能性を知らずにいたら…」という重要な不安と疑問を、医療ビッグデータが明らかにしました(『治療効果高い「分子標的薬」、概ね利用浸透も病院間でバラツキ、GHC とA4LC が共同セミナー開催』参照。詳細はこちら)。

医療ビッグデータを多くの患者たちのために活用したい――。わたしたちが分析サービスを提供する最も大きな理由の一つです。

分子標的薬の使用に必要な遺伝子検査(コンパニオン診断検査)の推移
・横軸は肺生検の実施月、縦軸は2022 年12 月までに実施されたコンパニオン診断検査項目数の累積。
【動画】「肺がん遺伝子検査実態調査」報告ウェビナー
スタッフ
紹介

「データ分析支援サービス」は当社の
EBM(Evidence-Based Medicine)戦略部のスタッフがご提供します

渡辺 幸子
SACHIKO WATANABE
代表取締役社長。ヘルスケア企業コンサルティング事業本部長。看護師勤務の後、慶応義塾大学経済学部、米ミシガン大学への留学で医療経営学修士、応用経済学修士の2つの修士号を取得。ジョンソン&ジョンソン社を経て、現職。
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アキ 吉川
AKI YOSHIKAWA
取締役会長。カリフォルニア大学バークレー校で博士号(経済学)を取得。同校とスタンフォード大学で教師を務め、スタンフォード大学に医療政策部を設立。米国議会調査局(U.S. Office of Technology Assessment)などのアドバイザー、米国グローバルヘルス財団理事長、グローバルヘルスコンサルティング米国会長などを経て、現職。
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酒井 幸
MIYUKI SAKAI
EBM戦略部門マネジャー。製薬会社での創薬探索研究業務や、調剤薬局における薬剤師、医薬品データベース開発会社での研究活動などの経験を活かし、医療データを活用した、「医療の質」向上への貢献や、データ利活用事業開発などに注力する。
●詳しくはこちら
吉田 昌史
YOSHIDA MASASHI
コンサルタント。ヘルスケア企業コンサルティング事業本部担当。薬剤師。昭和大学薬学部薬学科卒業。国立がん研究センター中央病院薬剤部(消化器内科)を経て当社入社。
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